サガン鳥栖

Jリーグからの救済措置を受けるために必要だった「100％減資」という問題について、鳥栖は6月30日の期限を過ぎても条件を満たすことができなかった。
ところで、なぜ100%減資なのか？いまさらだけどわからなかったので調べてみた。
累積赤字の相殺を目的とするだけなら単なる減資で構わないはずだが、鳥栖の場合はどうやらそういう事情ではないようだ。
そもそも減資とは、株主の持ち株比率を調整することで経営の改善をはかるひとつの方法である。このページはどうやら小学生も読んでくれていることもあるらしいので噛み砕いて説明してみる。間違っていたらすいません(苦笑)
例えば「Aさんが全体の5%の株式を保有していたとしてそれに1000万円の資産価値があったとする。経営改善のために50%減資が行なわれた場合、全体の株式数が倍になりAさんの持ち株比率は半分の2.5%になって資産価値は500万円になる。その差益を会社側が累積赤字の相殺などにあてるのである」
ところが今回の問題は100%減資ということだから状況はまったく異なる。株主全員の持ち株比率をゼロにして新しく株式を発行し直すということである。これには「再生資金の確保」とともに「株主の一新」という大きな目的がある。
鳥栖の場合は「累積赤字の相殺」とともに「経営に混乱をもたらす一部株主の排除」が最大の目的なわけだ。
今回、約95%の旧株主は合意に至ったわけだが、一部の株主は未だに反対している。
チェアマンが言うところの「一部の株主が、他では考えられない問題を起こす」ということが、具体的に何を指しているのかは一般に明らかにはなっていない。
しかし、寄せ集めの情報から推測するに、一部株主が「独断でメインスポンサーを招致しようとしてJリーグから却下された」とか「人事や選手起用に口を出した」などの問題がこれにあたるのではないかと思う。それが誰だかは想像つくけれど、あえてそれには触れないでおく。
経営資金の問題だけではないだけに、鳥栖の置かれている立場はかなり厳しいみたいだ。
仮にライブドアが近鉄ではなく鳥栖の救済にまわったとしても、根本的な解決にはならないというわけ。フリューゲルスの場合とは状況がだいぶ異なるのである。